OTBグループ
ガバナンス

OTBグループは、国際規則に準拠するコーポレート ガバナンス モデルを採用

OTBのコーポレート ガバナンス モデルは、国際規則に準拠しています。

立案、指導、実行

OTBグループの取締役会は、グループの戦略の立案とモニター、ならびに営業成績と財務業績の責を負います。取締役会は、通常および緊急の意思決定についてはその権限を会長に委譲し、日常の経営管理についてはCEOに委譲します。

取締役会

Renzo Rosso

Renzo Rosso(レンツオ・ロッソ)は、Diesel、Jil Sander、Maison Margiela、Marni、Viktor&Rolfといったアイコン的で型にはまらないブランドの数々を擁する国際ファッション&ラグジュアリー・グループOTBの創立者兼会長です。OTBグループは、また、Staff Internationalショナル、Brave Kidの両子会社の経営権を有し、米国のブランド Amiriにも出資しています。

1978年、Renzo Rossoが、Dieselを設立し、その国際的成功を導き、今日のようなグローバル・アイコンに育てました。

2002年、Renzo Rossoの草分け的ビジョンと企業家精神をきっかけとして、OTB(Only The Brave)を設立。OTBは、国際的なポジショニングを有するグローバルブランドのポートフォリオを保有するイタリア初のグループとなりました。OTBグループは、その創設者と共有する価値、クリエイティビティ、イノベーション、サステナビリティに注目することによって差別化に成功しました。

設立以来、同財団は、世界各地で380件を超える社会開発プロジェクトに投資、とりわけ、女性、子供、インテグレーション、地球規模の緊急問題に焦点を当て、これまでに38万人以上の人々の生活に直接影響をもたらしました。

OTBのファッション分野と平行して、Renzo Rossoは、同氏の個人的な投資会社「レッド サークル インベストメンツ」の社長も務めています。その出資先は、食品とフードテック食品、技術革新、環境と健康、名高い国際基金などさまざまな分野に及び、いずれもイノベーション、品質、サステナビリティに対して強くコミットしています。また、レッド サークル不動産会社を通じ、ロッソは、米国、英国、イタリアの不動産にホスピタリティ事業の建設を行っています。最近では、ブレイブ ワイン社も設立し、イタリアおよび海外の最良のテロワールに立地した優れたワイン醸造所に出資しています。 Renzo Rossoはイタリアファッション協会(CNMI)の運営委員会のメンバーでもあります。2021年、イタリア産業総連盟(コンフィンドゥストリア:Confindustria)からAssociation for the Excellence, Beauty and Taste of Italian Brands(イタリアブランドのすばらしさ、美しさ、そして美味しさを追求する協会)の代表者に指名されました。

Ubaldo Minelli

Ubaldo Minelli(ウバルド・ミネリ)は、2018年1月からOTBのCEO(最高執行責任者)を務めています。CEOはOTBグループ内の主要機能の調整役を担っており、グループ傘下の子会社、地域およびブランドの各CEOがMinelliの直属となっています。

彼は、2021年9月から2023年5月まで、ごく最近OTBグループが買収したJil SanderのCEOを担当し、2015年から2020年までは、MarniのCEOを担当、1998年以来、Staff InternationalのCEOも兼任。ファッションおよびラグジュアリー分野に35年以上のキャリアを有し、OTBグループでの勤続年数は25年以上。

Stefano Rosso

Stefano Rosso(ステファノ・ロッソ)、MarniのCEO、Maison Margielaの会長、BVX(Brave Virtual Xperience)のCEOを兼務。BVXは、仮想現実世界向けの商品、コンテンツ、体験の開発を専門に手掛けるOTBグループの事業部門。OTBの取締役会役員。また、2021年10月からは、LVMH、Pradaグループ、Cartier (Richemont)とともに、AURAブロックチェーン コンソーシアムの運営メンバーであるOTBを代表してAURAの理事会メンバーに就任。

イタリア・セリアBのサッカークラブ「L.R.ヴィチェンツァ」の会長でもあります。

Cristina Bombassei

Director

Carlo Purassanta

Director

倫理

OTBグループは、安全な就労条件の推進、従業員の権利の保護、強制労働、ハラスメント、差別の禁止、環境と動物福祉の保護を定めたグローバル倫理規定を有する一方、関連法を遵守しています。